友人（高校の同級生）に弁護士がいることを思い出して、内々に相談を始める。
たかがヒラ社員の依願退職に、弁護士が登場する事態（＝裁判沙汰）がありえるのか、さすがに大げさだろうと俺自身思ってた。
でも、万が一に揉めた場合、従業員数35,000人を超える企業を向こうに回すとなると、丸腰・丸裸の一個人ではいささか心許ないのも事実。
後になって揚げ足を取られるような振る舞いは避けたいし、社会のルールよりも社内のルールを守らせようとする社風なので（それが退職の同期の一つでもあるのだが）、俺としては社会のルールにこそ拠らなければならなかったし、それこそが唯一の対抗手段だった。
さて、弁護士からはとりあえずの見解として以下のコメントを貰った。
(1) 退職表明は7月にボーナスをもらってからの方が無難。今だとボーナスを不当に減額される可能性がある
(2) 賞与がパフォーマンスによって変動するのであれば、会社はいくらでも評定を改竄できる
(3) 実際に移籍する日の15日以上前に退職を表明すれば労働契約は解約できる。この時期は間違えないようにして欲しい
(4) 有給の買取請求は相手が応じない限りできない
(5) 有給を全部申請したとしても、会社は時期を指定することができるので「業務に支障が出る」等の理由をつけて認めない可能性が多分にある
さすがは本職だけあって、明快な回答。
(1), (2)は予想通りだったし、(3)は知識として知っていたけれど、(4),(5)は労働者の権利云々とかよりも、実態として会社側の都合がまかり通るんだということが見て取れた。
過去の経験からして、ボーナス支給日の1～2週間前に個別面談があって、この時に支給額を告げられる。即ち、この支給額確定を以って退職を宣言すれば、とりあえずボーナスは安泰だろうと思っていた。
他方、転職エージェントから「手続きを進めるにあたり、転職先に意思表明している以上、早めに退職表明したほうが良いのではないか」との連絡があった。今にして思えば、万が一にも翻意されたら案件不成立になってしまうから、とっとと退路を絶たせたいということだったのかも知れないけど、俺は俺で、この会社に未練は全くなかったから、ボーナスのことさえクリアできれば早めに伝えることはやぶさかでなかった。
（つづく）
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